EV 関連の記事一覧 ページ(1)

このページではEVに関連するニュースを見つけることができます。

• 【BYD】軽EV「ラッコ」の技術を世界展開　日本で磨いた省スペース性能

  

  中国・電気自動車（EV）大手の比亜迪（BYD）は日本で参入した軽自動車EVの技術を転用して小型EVを開発する。欧州など世界で販売する。日本独自の軽規格向けに開発した技術を生かして世界での競争力を高める。

  投稿日：2026年08月27日

• 【ラッコ】BYDの軽EV　受注が700台超　7月販売は125台

  

  比亜迪（BYD）は3日、7月28日に発売した軽電気自動車（EV）「ラッコ」の受注が700台を超えたと明らかにした。自動車販売の業界団体が同日発表した7月のラッコの販売台数は4日間で125台だった。

  投稿日：2026年08月09日

• BYDの軽EV「ラッコ」襲来　スーパー駐車場を徹底観察、日本攻略へ執念 ★4

  

  ラッコ襲来(上)

  投稿日：2026年08月03日

• 【EV】世界で販売急増、中東危機後に37カ国が過去最高　原油高で割安感

  

  中東危機による燃料価格上昇を受け、世界で電気自動車（EV）の販売が急増している。3月と4月のいずれかに37カ国が単月販売の過去最高を更新した。新車販売に占める比率は38カ国で1割を超えた。維持費の安さを求める消費者のニーズで普及が進み始めた。

  投稿日：2026年06月02日

• 「地方や所得の低い地域の整備は後回し」EV時代」はなぜ止まったのか？6.8万口でも埋まらない充電できない社会の正体

  

  バイデン政権（2021年1月～2025年1月）が充電インフラ整備に向けて50億ドル（約7944億円）という巨額予算を投じた国家電気自動車インフラ（NEVI）プログラム。しかし、2024年末時点での実支出は約3000万ドル（約47億6670万円）という極めて低い水準に留まった。手続き上の障壁や送電網の制約、さらに政権交代といった要素が重なり、政策と現場がどれほど切り離されているかという、米国が抱える構造的な課題が浮き彫りになった。

  投稿日：2026年05月22日

• 【ホンダ】EV誤算の重い代償　立て直しのカギは「HV」「脱自前」

  　電気自動車（EV）戦略を転換し、上場して初めての赤字に陥ったホンダ。EVの普及を前提にした「脱エンジン」目標も撤回に追い込まれた。ハイブリッド車（HV）を軸とする戦略に切り替える。

  投稿日：2026年05月15日

• オートバックス、中国・奇瑞と日本でEV新ブランド　国内生産も検討

  

  中国自動車大手の奇瑞汽車（チェリー）と車用品大手のオートバックスセブンなどが組み、日本で中国製の電気自動車（EV）を売り出す。合弁会社を設立し、2027年から投入する。技術で先行する中国系EVの販売網が日本で広がる。

  投稿日：2026年05月11日

• 【EV】BYD、走行30万キロまで電池保証　日本最長プランで攻勢

  

  中国・電気自動車（EV）大手の比亜迪（BYD）が提供している電池の保証プランが注目を集めている。電池を交換できる走行距離は30万キロメートルと、日本で最長だ。走るほど電池は劣化するため、保証距離が長いほど購買動機が高まる。夏に切り札の軽自動車を投入する考えで、保証プランとセットで攻勢をかける。

  投稿日：2026年03月23日

• 車検不要･エアコン完備の｢1人乗りEV｣ 1台約170万円 超コンパクトで維持費も安い 元トヨタ自動車のエンジニアらが開発

  

  若者の“クルマ離れ”が進んでいますが、維持費が安く、サイズもコンパクトな新しい乗り物が間もなく登場します。元トヨタ自動車のエンジニアが作ったという車を取材しました。

  投稿日：2026年03月16日

• 低迷するEVの戦略見直し相次ぐ、米国市場での販売も見通せず…当面はHVに注力の構え

  

  　自動車大手が電気自動車(EV)戦略を相次いで見直している。世界的な市場の伸び悩みに加え、トランプ米政権の環境規制の見直しや支援策の廃止により、米国市場での販売が見通せないためだ。当面はハイブリッド車(HV)に注力する構えだが、将来的にEV市場は拡大するとみられ、難しい投資判断を迫られている。(奈良橋大輔)

  投稿日：2025年11月27日